農業への道!そのスタート方法とは

日々土と向きあい、作物を生産する農業。最近は新卒の若者の就職先としても農業という選択肢が定着しつつあり、さまざまな人が農業を志し、実際に多様な形で活躍しています。自然を相手にするといわれる農業ですが、実際に始めるにはどのようにすればよいのでしょうか。ここでは、農業とは具体的にどのようなことをするのか。農業の仕事に就くための1つの方法である農業法人への就職や農地の確保などと合わせてご紹介していきます。

農業を始めるにあたって農業って実際何をするの?

農業は、米や野菜、果物などを育て、出荷することが主な仕事です。何を育てるかによって作業の内容が変わってきますが、米づくりを行う稲作を例にとると、次のような作業があります。稲作ではまず、土づくりを行います。田んぼに肥料を入れ、トラクターで耕します。次にビニールハウス等で育てておいた苗を田んぼに植える田植えを行います。最近では田植え機を使い一気に苗を植えることができます。その後は、肥料を加えたり、雑草を取り除いたり、田んぼの水を取り替えるなど日々の手入れを行います。そして稲が実ったら収穫。刈り取った稲は、天日干しで乾燥させた後、脱穀し、出荷します。米以外の作物にも言えますが、農家によっては、減農薬野菜、無農薬野菜、有機栽培などこだわりを持って栽培しており、それによっても作業内容が異なってきます。また、農業は自然の中で行う仕事であり、天候によって農作物の出来は変わり、社会情勢によっても評価が変化します。そのような変化を見据えて、肥料の量を増やしたり、育てる品種を増やしたり、高値のうちに出荷するなど、工夫していくことも必要です。また、栽培に関しての勉強や農家どうしの情報交換など、日々の情報収集も必要です。以上のように、農業は農作物の栽培から販売までの一連の作業を行う仕事で、栽培に関する作業だけでなく、経営面の視点も必要とされます。

農業を始めるにあたって農業の第一歩!農業法人へ就職するには

農業の仕事に就くには、かつては、実家が農家でその後を継ぐケースや、脱サラして農業を目指すケースなどに限られていました。しかし、最近は就職先として農業法人を選び、農業の道に入るという方法が確立しつつあります。農業法人とは、株式会社や農業組合法人などの法人形態で農業を営んでいる法人のことを指します。農業法人に就職するには、まず、全国新規就農相談センターや都道府県新規就農相談センターのホームページやハローワークなどで求人情報を調べましょう。また、農業法人の合同会社説明会や新規就農相談会などに参加したり、近くの農協や農業法人に行き、直接情報収集したりするのも有効な方法です。就職活動をする際には、農業法人で働く目的を明確にしましょう。正社員として長期にわたって就業するのか、将来独立するための事前就業なのか。勤務内容も農作業だけではなく、加工や販売、事務作業など幅広いので、希望を整理しておくことも必要です。そして、候補の農業法人が見つかれば、農業インターンシップ制度などを使って、作業体験や研修によって実際の職場の雰囲気を確認しましょう。契約の際には、農業法人との間で、就業時間や休日、休憩時間、公的保険の加入などの労働条件についてよく確認し、納得の上で契約することが大切です。

新規就農者が農地を確保するには

農業を始めるための農地を確保するには、インターネットを使って全国農業ネットワーク機構の農地情報提供システムなどで情報を集めたり、全国にある農業会議所や農業委員会に問い合わせたりして、農地についての情報を入手することができます。しかし、農地を買ったり借りたりするには、契約を結ぶと同時に、農地に関する法律に基づき、いくつかの要件を満たした上で、市町村農業委員会の許可を得なければなりません。この要件は、常時農作業に従事していること、都府県で50アール、北海道で2ヘクタールの下限面積を満たすこと、営農計画の提出、周辺の農地利用に悪影響を与えないことなど多項目にわたります。新規就農者がこの要件を満たして許可を得ることは大変なので、新規就農者の多くは、最初は農地を借りて農業を行っているといわれています。農地を借りるためには、都道府県ごとに知事の認定を受けた農地中間管理機構による公募に応募する方法があります。同機構では、借り手を求めている農地の受け手を定期的に公募しています。受け手に選ばれると、都道府県の認可を受けて農地を借りられます。また、借りるのではなく、実際に農地を取得したい人は、就農希望地の地域での信頼関係を構築し、農業経営者や親族などから農地を紹介してもらえると、話がスムーズにすすむでしょう。